賃貸物件へ引越しを行なう際は、不動産会社に連絡を入れておく必要があります。
また、賃貸物件から賃貸物件へ引越しを行なう場合は、解約（旧居）と契約（新居）の手続きを同時に行なう必要があるので、事前に時間を作って物件を選び、下見などを済ませておくようにしましょう。
賃貸物件の解約通知（解約手続き）については、通常、「退出時の1ヶ月前までに口頭、または書類によって伝える」と定められている場合が多いようです。ただし、契約の内容によっては、それ以上前に手続きが必要になるケースもあります。その他、必要事項が「賃貸借契約書」に必記載されているので、事前に確認しておいてください。
通知が遅れた場合は、翌月の家賃を請求されることもあります。できるだけ時間に余裕を持って解約を済ませておきましょう。管理会社によっては、立ち退きの際に部屋のチェックを行なう場合があります。部屋が汚れていたり、備品が壊れていたりすると、清掃費・修理費を請求される可能性があります。簡単な掃除程度は済ませておくとよいでしょう。
引越し先の不動産会社には、引越しのスケジュールを伝えておきます。3月から4月にかけては、引越しが盛んに行なわれるので、駐車・搬入のスペース確保が困難になるケースもあります。できるだけ早い時期に連絡を入れて、（必要な場合は）不動産会社に引越し作業用のスペースを確保しておいてもらいましょう。
引越しの前段階、新居選びについても不動産会社との連携が重要です。できるだけ細かく希望の条件を伝え（予算、広さ、間取り、備品、住居周辺の環境など）、理想の不動産確保に努めてください。直接出向いたほうが優良な物件を紹介してもらえる可能性が高いので、ある程度こちらの希望を伝えたら不動産会社にアポイントメントを取ってください。
賃貸契約を結ぶ際には、本人の印鑑（認印でも可）、本人の住民票（3ヶ月以内のもの）、本人の所得証明書（源泉徴収票・納税証明書など）、連帯保証人の印鑑証明書、・連帯保証人の所得証明書（不要な場合も多い）、連帯保証人の保証書（不動産屋さんから渡された書類に連帯保証人が署名捺印）、などが必要です。前もって準備しておきましょう。